スタンフォードのエリートが「マインドフルネス」に魅了される理由

マインドフルネスの効果は過去30年間の研究で科学的に立証

グーグル、インテル、ゴールドマン・サックスなど大企業が次々に導入し、世界的なブームになっているのが「マインドフルネス」です。マインドフルネスとは「意図的に、今、この瞬間に、価値判断することなく注意を向けること」。その代表的な実践法が、雑念を取り払い、呼吸に集中する「マインドフルネス瞑想」

マインドフルネスの研究論文：年間2800件超（2020年）

下記のグラフは、1970年〜2020年のマインドフルネスに関する研究論文数(PubMed)です。40年前には年間数件程度だった研究論文は、2020年には2800件を超えました。この間、fMRI（磁気共鳴機能画像法）などの医療機器が発達し、マインドフルネスによる脳の変化が可視化できるようになり、その効果が神経科学と結び付けられて考えられるようになりました。科学者たちは、マインドフルネスを脳の機能と構造を変える神経可塑性をもたらす心のトレーニングとして認識し、マインドフルネスを科学の対象として捉え盛んに研究活動を行なうようになりました。

1979年にマサチューセッツ大学で医療向けのストレスマネジメントプログラム「MBSR（マインドフルネス・ストレス低減法）」が開発され、2007年にはGoogle社でリーダーシッププログラム「SIY（サーチ・インサイド・ユアセルフ）」が開発されました。2013年には、高額医療費を国家レベルで抑制する目的で、バラク・オバマ前大統領が脳の仕組みを解き明かす「Brain Initiative」という大統領令を発令しました。アメリカやヨーロッパを中心に、政府主導で脳の仕組みを解き明かすプロジェクトが数多く立ち上がり、経済的な支援を背景に研究活動が盛んに行われるようになりました。

マインドフルネスの科学的定義

マインドフルネスが科学の対象になるということは、マインドフルネスに再現性がある証であり、科学的な定義があります。最も広く引用されているものは、1979年にMBSRを開発したジョン・カバット・ジン博士による定義です。

経験の意味を判断することなく、いまこの瞬間だけに意図的に注意を集中することで得られる気づき

マインドフルネスの語源は、パーリ語（仏典用語）の「サティ(sati)」です。「サティ」の意味は、① 言葉以前の気づき　② ありのままの注意　③思い起こすこと、と主に３つあると考えられています。意味が複数あるサティの訳語には、マインドフルネスだけではなく、「気づき（awareness）」「注意(attention)」「想起(retention)」「洞察(discernment)」など様々なものがあります。

語源の「サティ」に複数の意味がありその訳語も複数あるように、実は、科学界におけるマインドフルネスの定義には、様々なものがあります。この主な理由は、マインドフルネスの実践方法において注意を向けるやり方に違いがあるためです。つまり、マインドフルネスの実践方法は、１つではなく様々なものがあるということであり、その実践方法に応じてその効果も変わってきます。マインドフルネスの代表的な実践方法として瞑想があります。

なお、日本では、マインドフルネスが八正道の「正念」と解釈されることがありますが、実際には、「正念」だけでなく、「正見」「正精進」といった他の八正道の要素と密接な関係を持ちながら、三位一体となって働くことで、マインドフルネスは成り立っていると考えられています。

瞑想の科学的定義

瞑想は、マインドフルネスの代表的な実践法です。瞑想にも科学的な定義があります。以下は、ウェスト・ヴァージニア大学のジュリー・ブレフツィンスキー=ルイス准教授による瞑想の定義です。

実践者を特別な種類の心のプロセスに馴染ませるようにデザインされた、一群の心のトレーニング活動

瞑想の語源は、パーリ語の「バーヴァナー」で「培う」という意味で、チベット語では「ゴム」で、「馴染ませる」「習慣づける」という意味です。　科学的な瞑想の定義は、これらの伝統的な瞑想の意味にとても近いものであり、古来から心のトレーニングとして受け継がれてきたものであるということが分かります。心のトレーニングで、何を鍛えるかというと注意力とメタ注意力の２つの能力を鍛えます。

注意力：心によって明瞭で鮮明な形で占有すること
メタ注意力：注意自体に注意を払う能力のこと＝自分の注意が逸れたことに気づく能力

この２つの能力が、人を磨く土台となり、人材の能力開発やメンタルヘルスなど心のスキル向上に貢献します。企業研修でマインドフルネスを導入する際には、導入目的に合致した実践方法でプログラムを設計する必要があります。期待される効果を上げるためには、実践方法と効果の体型的な理解が求められるため、知見のある専門家と相談することをお勧めします。